【2026年最新】介護用リフト完全ガイド｜種類・選び方・介護保険・メーカー比較を現役PT17年が徹底解説

📅 公開日: 2026年4月6日　|　
🔄 最終更新: 2026年4月6日　|　
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はじめに ─ 介護現場の「腰」が限界を迎えている

介護・看護の現場で働く人の腰痛は、もはや個人の問題ではなく構造的な課題です。厚生労働省の公表データによれば、社会福祉施設を含む保健衛生業の腰痛発生率（死傷年千人率）は0.25と全業種平均0.1の2.5倍に達し、平成5年の集計開始以降、発生件数は増加を続けています（出典：厚生労働省「保健衛生業の皆さんへ 腰痛予防対策」）。

さらに個別の調査に目を向けると、介護福祉士174名を対象とした武田啓子氏（日本福祉大学）の研究では腰痛有訴率74.7%が報告されています。この数値は得平ら（2004）の57.5%から上田ら（2012）の78.9%まで複数の先行研究とも整合しており、介護職の過半数が腰痛を抱えている現実を裏付けています（出典：武田啓子「介護福祉士の腰痛に関する研究」『介護福祉士』2016年 No.20・21）。

こうした背景から、平成25年に厚生労働省は「職場における腰痛予防対策指針」を19年ぶりに改訂し、「原則として人力による人の抱上げは行わせないこと」「全介助の必要な対象者にはリフト等を積極的に使用すること」と明記しました。

本記事では、理学療法士として重度脳外傷患者のリハビリテーションに17年間携わり、リフト・スリングシートの評価選定を日常的に行っている筆者が、介護用リフトの全体像を体系的に解説します。

介護用リフトとは？── 定義と目的

介護用リフトとは、自力での移乗・移動が困難な方の身体を機械的に持ち上げ、ベッド⇔車椅子⇔トイレ⇔浴室などの移動を安全に行うための福祉用具です。人が持ち上げられる重量は一般に20〜30kg程度とされており、成人をひとりで抱え上げる行為は介助者の腰部に過大な負荷をかけます（出典：健康長寿ネット「介護保険の福祉用具：移動用リフト」）。

リフトの導入は、介助者の腰痛予防と利用者の安全確保という二つの課題を同時に解決する手段です。

介護用リフト 7つの種類と特徴

JASPA（介護リフト普及協会）は介護用リフトを以下の7種類に分類しています（出典：JASPA「基礎知識」）。

1. 天井走行リフト

天井にレールを固定し、電動または手動で昇降・走行するタイプです。レールに沿って部屋間を移動でき、床面にリフト本体を置かないため居室スペースを圧迫しません。1人介助が容易で、日本の狭い居室環境では床走行式よりも使いやすい場合があります。ただし、レール設置のための住宅工事が必要であり、費用は高額です。

2. 床走行式リフト

キャスター付きの台車に昇降ユニットを搭載し、床面を自由に移動できるタイプです。設置工事が不要で導入しやすく、介護保険による福祉用具貸与の対象となるため、在宅で最も普及しています。

3. ベッド固定式リフト

ベッドのフレームや頭側支柱に取り付け、ベッド上での移乗を行うタイプです。床走行式のように居室を移動する必要がなく、1人介助が容易です。介護保険の福祉用具貸与対象です。モリトー「つるベーBB1セット」等が代表機種で、支柱が360度回転し、ベッドサイドの車椅子やポータブルトイレへの移乗に対応します。

4. 据置式（線レール型）リフト

ベッド上にやぐら（フレーム）を組み、直線レール上をリフト本体が移動する構造です。住宅構造への大きな工事は不要で、ベッドからベッドサイドの車椅子・ポータブルトイレへの移乗が主な用途です。移動範囲がレール方向に限定される点に注意が必要です。

5. 据置式（面レール型）リフト

部屋の四隅に柱を立て、縦横のレールでリフト本体が部屋全体を移動できるタイプです。天井走行リフトに近い自由度を持ちながら、天井への工事が不要という利点があります。ベッド・車椅子・トイレ・洗面台など部屋内の複数箇所にアクセスできます。

6. 浴室用リフト

浴室専用に設計されたリフトで、固定型とポータブル型があります。浴槽への出入りは転倒リスクが高い場面であり、重度の運動障害のある方には特に有用です。浴室の構造に合わせた設置工事が必要なケースが多く、防水性能や耐腐食性が求められます。

7. スタンディングリフト

膝前のパッドで下肢を支え、臀部や腋下を持ち上げて立位を補助するタイプです。利用者にある程度の立位保持能力（膝折れしない程度）が残っている場合に適しており、トイレでの下衣着脱やベッド⇔車椅子間の移乗に使われます。介護保険の福祉用具貸与対象です。

7種リフト 比較表

※費用は機種・事業所・住宅条件により大きく異なります。必ず複数社から見積もりを取得してください。

スリングシート（つり具）の種類と選定 5つのポイント

リフトの性能を最大限に引き出すカギは、リフト本体よりもむしろスリングシート（つり具）の適合にあります。身体に合わないスリングは、利用者の不安感・疼痛・皮膚トラブルの原因になり、介助の安全性も損なわれます。

スリングシートの主なタイプは4種です。脚分離型（ローバック・交差式）は脚部ストラップが左右に分かれ前方で交差させて装着する標準的なタイプで、トイレでの使用に対応しやすい形状です。脚分離型（ハイバック・4点式）は頭部まで支えるハイバック仕様で、頭部保持が困難な方に適しています。シート型は臀部全体を布で覆い座位姿勢で吊り上げるタイプで、脚分離が難しい重度の拘縮がある方に使われます。ベルト型は複数のベルトで背部と大腿部を支えるもので、特定の移乗場面に限定して使用されます。

選定の5つのポイント

1. 体格とサイズ：身長・体重・肩幅・臀部幅をメーカーのサイズ表と照合します。大きすぎると身体が不安定になり、小さすぎると圧迫による褥瘡リスクが高まります。吊り具は現物を当てて確認する「フィッティング」を必ず行ってください。

2. 筋緊張・関節可動域〔ROM〕：重度の下肢拘縮や股関節内転拘縮がある場合、脚分離型の装着自体が困難なことがあります。その場合はシート型や特注品を検討します。不安を感じる方はリフトでの揺れで筋緊張が亢進しやすいため、ゆっくりとした昇降速度の設定も重要です。

3. 使用場面の想定：移乗のみか、入浴も含むか、トイレでの排泄も含むかで必要なスリングの枚数と種類が変わります。入浴用にはメッシュ素材、臥位移乗にはパッド入りなど、場面ごとの使い分けが基本です。

4. 頭部支持の必要性：意識障害や頸部の支持性が不十分な方には、必ずヘッドサポート付き（ハイバック型）を選定します。頭部が後屈すると気道閉塞のリスクがあり、安全上の最重要チェック項目です。

5. 必ず試用する：カタログスペックだけで決めず、実際に利用者を吊り上げて、身体のずれ・圧迫感・表情の変化・股関節の位置・頭部の安定性を確認します。福祉用具専門相談員やリハビリ専門職の立ち会いを強く推奨します。結局リフトは車椅子に乗車しその後の活動を促すための機器です。よってリフトの姿勢と車椅子との適合性の判断が重要であり生活の質を左右します。

介護保険でリフトをレンタルするには

対象種目と要介護度

移動用リフト（つり具の部分を除く）は、介護保険法に基づく福祉用具貸与13品目の1つです。原則として要介護2〜5の認定を受けた方が利用対象ですが、要支援1・2および要介護1の方でも「例外給付」により利用できる場合があります（出典：厚生労働省「要支援・要介護1の者に対する福祉用具貸与について」）。

例外給付の具体的な要件

厚生労働省告示第94号に基づき、以下のいずれかに該当する場合に例外給付が認められます（出典：全国福祉用具専門相談員協会「軽度者に対する福祉用具レンタル」）。

自己負担額

レンタル料金の1割（所得に応じて2割または3割）が自己負担となります。前述の通り、床走行式リフトのレンタル料は月額13,000〜19,000円程度で、1割負担の場合月額1,300〜1,900円です（出典：ヤマシタ「福祉用具のレンタルにかかる料金」／フランスベッド「介護保険でレンタルできる福祉用具」）。

つり具（スリングシート）の購入

つり具の部分はレンタルではなく「特定福祉用具販売」の対象となり、購入が基本です。介護保険における特定福祉用具の購入費支給は、同一年度（4月1日〜翌年3月31日）で上限10万円（税込）です。1割負担の場合、10万円の購入に対して自己負担は最大1万円です。10万円を超えた部分は全額自己負担となります（出典：厚生労働省「福祉用具購入費の支給」）。

スリングシート1枚の実勢価格は概ね4万〜10万円程度（メーカー・素材・サイズによる）で、1枚であれば年間上限の範囲内に収まるケースが多いですが、入浴用・トイレ用など複数枚購入する場合は上限に注意してください。近年の物価上昇の影響もあり海外メーカーでは10万円を超えるケースもあるため注意が必要です。

主要メーカーと代表製品

モリトー（愛知県一宮市）：国内リフト専業メーカーの代表格。「つるベーYシリーズ」（床走行式、本体希望小売価格596,400円〜）、「つるベーBセット」（ベッド固定式）が主力。レンタル対応品が充実しています（出典：モリトー公式）。

パラマウントベッド：国内医療・介護ベッド最大手。「床走行式電動介護リフト KQ-781」（販売価格583,000円、レンタル月額16,080円）等を展開。ベッドとの親和性が高い設計です（出典：ヤマシタ）。

グルドマン（デンマーク）／国内販売：アビリティーズ・ケアネット：天井走行リフトの世界トップシェアメーカー。GHシリーズは耐荷重200kg超のラインナップがあり、在宅・施設双方で導入実績が豊富です（出典：アビリティーズ）。

竹虎（タケトラ）：据置型天井走行リフト「かるがるシリーズ」。本体セット660,000円（税込）と天井走行リフトとしては比較的導入しやすい価格帯です（出典：竹虎カタログPDF）。

シーホネンス：天井走行リフト「SkyLift」シリーズ。iR対応モデルなど先進的な製品展開をしています。

Arjo（スウェーデン）：MaxiMove（床走行）、Maxi Sky（天井走行）など、欧州で高シェアのグローバルメーカーです。

導入前に確認すべき5つのポイント

1. 住環境の事前評価：床材（畳は床走行式に不向き）、段差、天井高、ドア幅、ベッドサイドのスペースを測定します。リフトの種類選定はこの物理的条件で大きく左右されます。

2. 利用者の身体機能評価：関節可動域〔ROM〕、筋緊張、座位・立位保持能力、認知機能（リフトへの不安・恐怖への理解力）を多職種で評価します。

3. 介護者の体力・技術：介護者が高齢であったり体力に不安がある場合は、電動リフトの優先度が上がります。スリングの敷き込み技術の習得にも練習時間が必要です。

4. 費用シミュレーション：レンタル料の月額負担、天井走行リフトなら工事費の自費負担、スリングシートの購入費、住宅改修の補助金利用の可否を整理してから導入を決定します。

5. 試用とフィッティング：テクノエイド協会や自治体の「介護ロボット・福祉用具試用貸出事業」（出典：テクノエイド協会）を活用し、導入前に必ず実機で試用を行います。

ノーリフティングケアの最新動向

ノーリフティングケアとは

「押さない・引かない・持ち上げない・ねじらない・運ばない」介護の考え方で、1998年にオーストラリア看護連盟ビクトリア州支部が「No Lifting Policy」として提唱したのが起源です（出典：日本ノーリフト協会）。日本では高知県が「高知家まるごとノーリフティング宣言」を行うなど、地方自治体レベルでの普及が進んでいます。厚生労働省も腰痛予防対策ページで青森県、愛媛県、高知県、福岡県、長崎県、大分県の取り組みを紹介しています（出典：前掲 厚労省ページ）。

導入施設の効果事例

中央労働災害防止協会の報告書に掲載された社会福祉法人伸こう福祉会（神奈川県）の事例では、特別養護老人ホーム「クロスハート栄・横浜」において介護職員55名にアンケートを実施した結果、介護機器導入により82.1%の職員が身体的負担の軽減を実感し、ノーリフト研修受講後には87.2%が作業方法の改善を実感したと報告されています。利用者側でも拘縮や褥瘡の悪化が減少し、座位保持能力の改善といった自立支援効果も確認されました（出典：中央労働災害防止協会「事例7 社会福祉法人伸こう福祉会」）。

令和6年度介護報酬改定との関係

2024年度（令和6年度）の介護報酬改定では、「生産性向上推進体制加算」が新設されました。加算（Ⅱ）は10単位/月、加算（Ⅰ）は100単位/月です（出典：厚生労働省「令和6年度介護報酬改定 生産性向上推進体制加算について」）。

算定要件として「見守り機器・インカム・介護記録ソフト等のテクノロジーを導入（Ⅱは1つ以上、Ⅰは3種類すべて）」「委員会の設置と3か月に1回以上の開催」「生産性向上ガイドラインに基づく継続的な業務改善」「年1回の実績データ提出」が定められています。

また、同改定で一本化された「介護職員等処遇改善加算」では、職場環境等要件の「生産性向上のための取組」として、ノーリフティングケアを含む福祉用具活用が推奨項目に位置づけられています。

まとめ ── リフトは「最後の手段」ではなく「最初の選択肢」

リフトは「もう他に手段がないから使う最後の手段」ではありません。介助者の腰を守り、利用者の拘縮や皮膚損傷を防ぎ、双方のQOLを高める「最初に検討すべき選択肢」です。

出典・参考文献